競泳競技規則・公認競技役員資格規定の主な改訂内容
２００４．４．１より施行
※	この内容につきましては、日本水泳連盟の競泳競技規則及び公認競技役員資格規定の改訂に伴い、県内競技者ならびに加盟団体・所属団体へ周知徹底を図るために必要事項を抜粋したものです。 正式には「競泳競技規則（５００円）」ならびに「競技役員の手引き（１０００円）」をご参照下さい。
１	規則・規約・規定の変更に伴う事項
	○	リレー種目　第一泳者の記録　大会記録になる
	○	ＧＲ−７　メーカーロゴの大きさ　１６平方ｃｍ　から　２０平方ｃｍ　へ 　　　　　　２箇所までよい （競技規則より） 　全ての競技者、監督、コーチおよび役員は、競技会の競技場内で大きさ２０平方ｃｍ以内の商標・商標名をつけた水着および衣服、持ち物を、着用したり携行する事ができる。また、メーカーの商標・商標名の他に、本連盟に承認された２０平方ｃｍ以内のスポンサーロゴマークを１個付けることができる。 　メーカーの商標は前項の大きさ以内であれば重複しても良いが、商標名は１ヶ所しか使用できない。 　ただし、使用される１枚の水着について、２０平方ｃｍのメーカーの商標は、ウエストより上の位置に１つ、下の位置に１つ許されている。これらの商標は、相互にすぐ近くに隣接して置いてはならない。ツーピースの水着に関しては、上部に１つのメーカーの商標が、そして下部に１つが許されている。 以下略
	○	抗議　上訴審判団設置に対応 （競技規則より） １　競技開始前に判明した事項については、出発の合図の前に文書にして審判長に提出しなければならない。 ２　違反の内容や状況について、チームの責任者から問い合わせがあった場合、審判長はそれについての理由を説明することは、競技者の今後の指導の上からも考慮すべきである。 ３　審判長による理由の説明によっても、疑義が解消しない場合、チーム責任者はレース終了後３０分以内に抗議内容を文書にして提出しなければならない。 　（１）上訴審判団が設置されている大会 　　「招集所」に備えつけの「抗議書」に必要事項を記入の上、抗議料を添えて「大会本部または競技本部」に提出する。 　（２）上訴抗議団が設置されていない大会 　　抗議内容を文書にして、大会総務に提出する。本連盟または加盟団体によって任命された大会総務によって裁定される。
	○	公認競技役員資格規定　２０歳　から　１８歳へ 　　　　　　　　　　　上級　を　本連盟が公認
	○	プール公認規定　変更に対応
	○	競技者資格規定　変更に対応
２	手続きの変更
	○	大会結果の報告　１０日　から　３日以内へ ※長野県水泳連盟では大会終了後その日のうちに指定された所定のファイルを指定の方法でメールにて記録委員長ならびに情報システム委員長へただちに送付してください
	○	日本記録の報告　即日、報道を含む３箇所
３	競技役員の新規掲載
	○	ミートディレクター
	○	救護係
４	現在実施している手順等に対応
	○	フライングロープ担当
	○	審判長
	○	折り返し観察員
	○	機械操作員
	○	コンピュータ係
	○	速報員
	○	招集員
	○	通告員
	○	着順審判員
	○	計時員
	○	ドーピング
	○	速報係
	○	監督者会議
	○	全自動装置
	○	半自動装置
５	書式の新規・変更
	○	日本記録報告書　新規
	○	抗議書　新規
	○	プログラム訂正用紙
	○	審判用紙
	○	棄権届け出用紙（予選用、決勝用）
	○	リレーオーダー用紙
	○	着順審判用紙